会計士の勉強法・マインド 会計学(財務理論)

財務理論 第13回 概念フレームワーク(リサイクリング)ざっくり勉強法

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こんにちは、公認会計士ひでともです。

僕が会計士を目指した際に、解答を覚えるために行った「要約」を公開します。

ひでとも
なぜ僕が要約した理解&暗記を重視しているのかは、こちらです
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構成は、まずは問題文とこれに対する解答例を記載し、実際に僕が記憶する際にどのような要約方法をとったのかを記載していきます。

公認会計士試験合格を目指した際に、完全な暗記ではなく「点を稼げる暗記」という方針をとったため、解答例を少しアレンジしたりしていますが、会計士試験に合格するための理解や大枠としての理解としては十分だと思っています。

この方法で、僕は論文式試験の全国模試で財務理論の一部で20位以内をとり、また全科目の順位も同じ教室内で常に上位を維持していました。記憶に対する努力量に対してコスパの良く、それなりに効果のある学習方法だと思っています。

それでは、さっそく本題に入りたいと思います。

 

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1.概念フレームワーク リサイクリング(問題と回答)

問題と回答

【問題】リサイクリング

(1)リサイクリングの定義を説明しなさい。

(2)リサイクリングの問題点を説明しなさい。

(3)純利益と包括利益を比較し、包括利益の方が有用であるという主張を説明しなさい。

【解答例】

(1)リサイクリングの定義

リサイクリングとは、過年度に計上された包括利益のうち、期中に投資のリスクから解放された部分を純利益に振り替えることを言う。

(2)純利益の定義

リサインクリングを認めると、経営者の恣意的な資産売却による、含み益の実現等を通じた純利益の操作が可能となる問題点がある。

(3)包括利益と純利益の関係

純利益はキャッシュ・フローを期間配分することによって算定される収益と費用の期間差額である。このキャッシュ・フローの期間配分には経営者の恣意性が介入しやすいため、純利益を用いると本来の企業業績がゆがめられる可能性がある。

他方、企業が保有する資産や負債は客観的に観察可能なものであるため、その正味の差額である純資産の期間差額を基礎として産出する包括利益によって企業業績を表した方が、より客観的で有用な情報を提供できる。

 

※注意※

平成25年の連結基準改正に伴い、当期純利益は被支配株主に帰属する当期純利益も含まれることになっています。概念フレームワークはこれに対応する改正がされていないので、解答例は連結基準の改正を反映して概念フレームワークの読み替えを行っています。

 

2.概念フレームワーク リサイクリング(要約)

 

ひでとも
この論点について、僕は次のように覚えました。また、解答の正確な要約というより、別の角度からの出題に対応できるようなイメージで要約しています。

要約

【要約】財務諸表の構成要素 資産

(1)リサイクリングの定義

純利益=①包括利益ー②リスク未解放+③過去の包括利益で当期リスク解放

⇒③がリサイクリング

(2)リサイクリングの問題点

経営者の恣意性介入⇒利益操作

(3)純利益と包括利益の有用性の比較

包括利益のメリット:

①恣意性介入なし

②資産負債は客観的に観察可能

純利益のデメリット:

⇒収益と費用はCF(※)の期間配分

⇒その差額の純利益には恣意性が介入する余地がある

⇒業績がゆがむ

よって、包括利益の方が客観的で有用

(※)略語・用語の意味

要約で使用している略語や用語の意味です。

こちらは、一般的な略語・用語もありますが、僕が記憶する上で覚えやすいようにしているものも含まれます。

CF:キャッシュ・フロー

 

3.要約のポイント

リサイクリングは、包括利益と純利益の調整概念です。

何を調整するかというと、純利益が有していない「投資のリスク未解放」が解放された場合の処理です。

両者の差が何であるのか、どこを調整すると包括利益から純利益の金額が出せるのか?を理解することが大事です。

 

純利益は例えばその他有価証券の売却タイミングで、含み益があるときに売れば益出しが可能であるため経営者の恣意性の介入余地があると言えます。

収益も費用もいつ計上するかに経営者が介入できてしまうので✕で、資産負債の差額の増減であればタイミングもくそもないから〇という考え方です。

 

4.利用上の注意点

本要約は、僕が会計士試験合格を目指していた2013年~2015年頃の基準に基づいて作成しています。公開の主要な目的は、試験勉強時にどのような要約をすべきなのかという点の共有です。この辺りは予備校では細かく教えてもらえておらず、僕が独自に行ったノウハウなので、その点だけご留意いただいてご自身の勉強に活かしてください。

最新の会計基準に対する要約は、必要に応じて別途公開していく予定ですのでご承知おきください。

 

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