こんにちは、公認会計士ひでともです。
僕が会計士を目指した際に、解答を覚えるために行った「要約」を公開します。
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構成は、まずは問題文とこれに対する解答例を記載し、実際に僕が記憶する際にどのような要約方法をとったのかを記載していきます。
公認会計士試験合格を目指した際に、完全な暗記ではなく「点を稼げる暗記」という方針をとったため、解答例を少しアレンジしたりしていますが、会計士試験に合格するための理解や大枠としての理解としては十分だと思っています。
この方法で、僕は論文式試験の全国模試で財務理論の一部で20位以内をとり、また全科目の順位も同じ教室内で常に上位を維持していました。記憶に対する努力量に対してコスパの良く、それなりに効果のある学習方法だと思っています。
それでは、さっそく本題に入りたいと思います。
１．資産負債アプローチ・収益費用アプローチ（問題と回答）
問題と回答
【問題】資産負債アプローチと収益費用アプローチ
資産負債アプローチと収益費用アプローチに関する以下の各問に答えなさい。
（１）資産負債アプローチにおける利益概念を説明し、その他有価証券を時価評価したことによる評価差額（貸方）が、期間利益に含まれるものであるか説明しなさい
（２）収益費用アプローチにおける利益概念を説明し、その他有価証券を時価評価したことによる評価差額（貸方）が、期間利益に含まれるものであるか説明しなさい
【解答例】
（１）資産負債アプローチ
資産負債アプローチとは、資産・負債の概念や、その認識、測定要素から出発し、資産負債の差額である純資産の登記増減額から資本取引等による当期増減額を控除した額をもって利益とする考え方をいう。このアプローチによって計算される期間利益を包括利益という。
その他有価証券を時価評価したことによる評価差額（貸方）は、純資産の当期増加額を構成するものであり、資本取引によらないものであるため、包括利益に含まれることになる。
（２）収益費用アプローチ
収益費用アプローチとは、一会計期間における成果たる収益と、当該収益を獲得するために犠牲となった費用との差額を利益とする考え方を言う。このアプローチによって計算される期間利益を純利益という。純利益は、実現収益からそれを獲得するために犠牲となった費用を控除した実現利益として計算される。
その他有価証券は、時価の上昇による利益獲得を目的としたものではなく、また、事業遂行上直ちに換金・売却を行うには制約があり、その評価差額（貸方）は実現利益とは考えられないため、純利益には含まれない。
２．資産負債アプローチ・収益費用アプローチ（要約）
要約
【要約】資産負債アプローチ・収益費用アプローチ
１．資産負債アプローチ
資産負債を重視⇒利益は純資産（資産・負債の差額）の当期増減（資本取引除く）
期間利益は包括利益⇒評差（※）は包括利益
２．収益費用アプローチ
利益は成果たる収益とその為に犠牲となった費用の差額
期間利益は純利益⇒実現利益＝実現収益ー犠牲費用
評差（※）⇒事業遂行上ただちに売却・換金困難⇒実現利益ではない
（※）略語・用語の意味
要約で使用している略語や用語の意味です。
こちらは、一般的な略語・用語もありますが、僕が記憶する上で覚えやすいようにしているものも含まれます。
評差：その他有価証券評価差額金
３．要約のポイント
当該論点の要約ポイントは、「資産負債アプローチ」と「収益費用アプローチ」の定義づけと利益概念のみを記載している点です。
この要約により、「資産負債アプローチ」と「収益費用アプローチ」がなんであるかを覚えてき、別の形式の問題にも対応できるようにしています。
４．利用上の注意点
本要約は、僕が会計士試験合格を目指していた2013年~2015年頃の基準に基づいて作成しています。公開の主要な目的は、試験勉強時にどのような要約をすべきなのかという点の共有です。この辺りは予備校では細かく教えてもらえておらず、僕が独自に行ったノウハウなので、その点だけご留意いただいてご自身の勉強に活かしてください。
最新の会計基準に対する要約は、必要に応じて別途公開していく予定ですのでご承知おきください。