会計士の勉強法・マインド

財務理論 第16回 概念フレームワーク 財務諸表における認識 ざっくり勉強法

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こんにちは、公認会計士ひでともです。

僕が会計士を目指した際に、解答を覚えるために行った「要約」を公開します。

ひでとも
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構成は、まずは問題文とこれに対する解答例を記載し、実際に僕が記憶する際にどのような要約方法をとったのかを記載していきます。

公認会計士試験合格を目指した際に、完全な暗記ではなく「点を稼げる暗記」という方針をとったため、解答例を少しアレンジしたりしていますが、会計士試験に合格するための理解や大枠としての理解としては十分だと思っています。

この方法で、僕は論文式試験の全国模試で財務理論の一部で20位以内をとり、また全科目の順位も同じ教室内で常に上位を維持していました。記憶に対する努力量に対してコスパの良く、それなりに効果のある学習方法だと思っています。

それでは、さっそく本題に入りたいと思います。

 

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1.概念フレームワーク 財務諸表における認識(問題と回答)

問題と回答

【問題】財務諸表項目の認識

「財務会計の概念フレームワーク」では、財務諸表の構成要素の定義を充足した各種項目の認識に関する制約条件として「認識の契機」と「認識に求められる蓋然性」をあげており、原則としてこれらの条件を充足した構成要素のみが財務諸表における認識対象になるものとされている。

(1)「認識の契機」が必要な理由を説明しなさい。

(2)「金融商品に関する会計基準」では、(1)と異なる考え方が原則的な方法として採用されている。この方法について説明しなさい。

(3)「認識に求められる蓋然性」が必要な理由を説明しなさい。

【解答例】財務諸表項目の認識

(1)認識の契機が必要な理由

認識の契機が必要な理由は、履行の見込みが不確実な契約から資産・負債を認識すれば、誤解を招く情報生み出されてしまうため、双務契約であって、双方が未履行の段階にとどまるものは、財務諸表上で認識すべきではなく、少なくとも一行の履行を認識の契機とすべきだからである。

(2)契機の例外

金融資産又は金融負債自体を対象とする取引については、当該取引の契約時から当該金融資産又は金融負債の時価の変動リスクや契約の相手方の財政状態に基づく信用リスクが契約当事者に生じるため、総務未履行の契約締結時においてその発生を認識する必要がある。

(3)蓋然性が必要な理由

認識に蓋然性が必要な理由は、財務諸表の構成要素を認識する際に、発生の可能性が極めて乏しい構成要素を財務諸表上で認識すると、誤解を招く情報が生まれるからである。

【出典:「財務会計の概念フレームワーク」第4章 本文3~7項、「金融商品に関する会計基準」55項】

 

2.概念フレームワーク 財務諸表における認識 事例(要約)

 

ひでとも
この論点について、僕は次のように覚えました。また、解答の正確な要約というより、別の角度からの出題に対応できるようなイメージで要約しています。

要約

【要約】財務諸表における認識

ポイント:契機・蓋然性を満たさないで認識すると「誤解を招く情報」が発生する

区分満たさない状況例外
契機双務未履行は✕
(履行見込み不確実)
金融資産・負債
⇒契約時に「時価変動リスク」「信用リスク」発生
蓋然性(※)発生可能性が極めて乏しいのは✕
(相当程度の可能性が必要)
なし

(※)略語・用語の意味

要約で使用している略語や用語の意味です。

こちらは、一般的な略語・用語もありますが、僕が記憶する上で覚えやすいようにしているものも含まれます。

蓋然性:発生の可能性

⇒例えば契約があれば、取引の蓋然性は高く、どちらか一方の履行によって契機も満たすので財務諸表項目の認識ができます。

 

3.要約のポイント

今回は財務諸表項目の認識についてです。

「契機」と「蓋然性」の2つを満たす必要があるというのが大前提としてあり、これらを満たさない情報っていうのは「誤解を招きかねないんだ」という流れを抑えるのがポイントです。

また、金融資産・負債については一部例外があるということは覚えておきましょう。

とはいっても契機=履行見込み不確実なのはNGという考え方なので、金融商品についてはリスクが移転してるなら履行見込みが不確実とは言いづらいし、契機を満たしているよね?という感覚なので例外であっても、感覚的に理解しやすいとは思います。

 

事例に当てはめるとすると、決算日3月31日で4月2日にとある役務提供を受ける契約を3月30日に締結したとします(支払は4月2日)。

この場合に未払金を3月30日に計上できるのか?を検討する際に①契機と②蓋然性を用います。

結論、蓋然性〇・契機✕で負債計上はできません。

なぜかというと、契約が存在しているので発生に関する蓋然性は高いと考えられる一方で、翌期に役務提供を行う契約であり、かつ支払も翌期のため双務未履行です。したがって契機を満たしていないので負債計上できないという流れになります。

 

4.利用上の注意点

本要約は、僕が会計士試験合格を目指していた2013年~2015年頃の基準に基づいて作成しています。公開の主要な目的は、試験勉強時にどのような要約をすべきなのかという点の共有です。この辺りは予備校では細かく教えてもらえておらず、僕が独自に行ったノウハウなので、その点だけご留意いただいてご自身の勉強に活かしてください。

最新の会計基準に対する要約は、必要に応じて別途公開していく予定ですのでご承知おきください。

 

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