こんにちは、公認会計士ひでともです。
僕が会計士を目指した際に、解答を覚えるために行った「要約」を公開します。
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公認会計士試験の勉強法！僕が実践した資産テキストを作る方法。
短答式試験に合格して、いよいよ最後の壁である論文式試験。 12月の短答式試験後から8月の試験までの短期間で論文式試験の論述のための知識を蓄えなければいけません。 しかし量が膨大なので挫折してしまいそう ...
構成は、まずは問題文とこれに対する解答例を記載し、実際に僕が記憶する際にどのような要約方法をとったのかを記載していきます。
公認会計士試験合格を目指した際に、完全な暗記ではなく「点を稼げる暗記」という方針をとったため、解答例を少しアレンジしたりしていますが、会計士試験に合格するための理解や大枠としての理解としては十分だと思っています。
この方法で、僕は論文式試験の全国模試で財務理論の一部で20位以内をとり、また全科目の順位も同じ教室内で常に上位を維持していました。記憶に対する努力量に対してコスパの良く、それなりに効果のある学習方法だと思っています。
それでは、さっそく本題に入りたいと思います。
１．財産法と資産負債アプローチの違い（問題と回答）
問題と回答
【問題】財産法と資産負債
期首資本と期末資本の増減（資本取引の増減は調整する）により期間損益を計算する方法を財産法というが、財産法に関する以下の各問に答えなさい。
（１）財産法の問題点を示しなさい。
（２）財産法と資産負債アプローチはともに、純資産の増減に着目して期間損益を算定する点で共通するが、その増減計算の対象は相違するというわれている。それぞれの増減計算の対象を、資産に着目して説明しなさい。
【解答例】
（１）財産法の問題点
財産法は、ストックの面から期間損益を総括的に計算するものであるため、損益法のように収益と費用の内訳表示を通じて、利益の発生源を明らかにすることができず、取引活動の良否の判定に劣り、情報提供機能の面から問題があると言える。
（２）財産法と資産負債アプローチの相違点
財産法による期間損益の計算は、財産計算による企業の債務弁済能力の表示を目的とした静態論に立脚するものであるため、繰延資産などは除かれた換金可能な財貨および法的権利（実物財産）が増減計算の対象とされる。他方、動態論に立脚する資産負債アプローチにおいては、特に将来キャッシュ・フローの割引現在価値として測定される経済的資源が増減の対象とされる。
２．財産法と資産負債アプローチの違い（要約）
要約
【要約】財産法と資産負債アプローチの違い
１．財産法の問題点
財産法：ストックの面から期間損益を総括的に計算
問題点：情報提供機能に問題あり（利益の発生源が不明⇒取引活動の良否判定に劣る）
２．財産法と資産負債アプローチの相違点
財産法 VS 資産負債アプローチ
＝静態論 VS 動態論
＝換金可能資産 VS 経済的資源
＝正味売却価額 VS 将来CF割引現在価値（※）
（※）略語・用語の意味
要約で使用している略語や用語の意味です。
こちらは、一般的な略語・用語もありますが、僕が記憶する上で覚えやすいようにしているものも含まれます。
CF：キャッシュ・フロー
３．要約のポイント
当該論点の要約ポイントは、「財産法＝静態論＝換金可能資産（正味売却価格）」「資産負債アプローチ＝動態論＝経済的資源（将来CFの割引現在価値）」というように、それぞれの前提となる考え方を紐づけておくことです。
この要約により、「財産法」「資産負債アプローチ」の背景にある考え方を理解できます。
４．利用上の注意点
本要約は、僕が会計士試験合格を目指していた2013年~2015年頃の基準に基づいて作成しています。公開の主要な目的は、試験勉強時にどのような要約をすべきなのかという点の共有です。この辺りは予備校では細かく教えてもらえておらず、僕が独自に行ったノウハウなので、その点だけご留意いただいてご自身の勉強に活かしてください。
最新の会計基準に対する要約は、必要に応じて別途公開していく予定ですのでご承知おきください。